【ドイツの研究】新型コロナウイルスは感染後３カ月から１５カ月後に、自己免疫疾患の発症リスクを４３％も増加させる可能性

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）への感染とその後の自己免疫疾患発症との関連を調べたドイツの研究で、
新型コロナウイルスは感染後3カ月から15カ月後に、自己免疫疾患の発症リスクを約43％も増加させる可能性があることがわかった。

また、すでに自己免疫疾患をもつ患者は、別の自己免疫疾患を発症する確率が23％増加する可能性が報告されている。

SARS-CoV-2に感染後、新たに発症した自己免疫疾患のなかで最も頻度が高かったのは甲状腺の病気で、感染経験のない対照群と比較して
橋本病（慢性甲状腺炎）とバセドウ病の発症リスクがそれぞれ42％と41％上昇した。また関節リウマチ（42％）、シェーグレン症候群（44％）、
1型糖尿病（25％）、セリアック病（55％）などのリスクも同様に上昇していた。

なお、発症頻度の絶対数は少なかったが、感染後に最も発症率が高くなったのは珍しいタイプの自己免疫疾患で、
血管の炎症を伴う多発血管炎性肉芽腫症（151％）や、さまざまな臓器に肉芽腫ができるサルコイドーシス（114％）などが報告された。

ただし、この研究は20年12月31日までにSARS-CoV-2に感染した患者約64万人と、未感染者のコントロール群を1：3の割合で比較したもので、
研究チームは両群を21年6月30日まで追跡調査したものだ。

注意すべきところは、自己免疫疾患の発症率比較はパンデミック初期のワクチン以前のデータであり、ワクチンの副作用ではない点だ。
なお、ワクチンがこれらの発症予防に役立つかどうかは不明のままである。

世界の新型コロナウイルスへの対応は、目まぐるしく変化している。しかし、人間がどうウイルスを分類しようと、
ウイルス自体の性質はあまり変わらないことは特筆すべき事実だろう。

SARS-CoV-2の感染力は強く、罹患した際の重症化リスクや死亡リスクも風邪に比べて高い。

また、ほかのウイルスには見られない確率でかかる後遺症にも注意が必要となる。

https://wired.jp/article/covid-19-january-2023/