中国の「世界一のドローン技術力と生産力」によって日本の「沖縄本島制圧作戦」はすでに進行している

■自衛隊はすでに消耗状態
日本政府は防衛費に過去最大の6兆8219億円を計上し、有事に備えている。だが、もう手遅れかもしれない。ドローン兵器による作戦はすでに始まっているからだ。
「TB-001Aという偵察・攻撃型ドローンが配備されているのですが、すでに沖縄本島や宮古島周辺を飛行しています。制圧作戦を行うにあたり、最適な高度、季節風、天気などのデータを収集していると思われます」(情報安全保障研究所首席研究員の山崎文明氏)
こうしたドローンの接近に自衛隊はスクランブル発進で対応している。否、「させられている」のだ。空自は現在、日常化するドローン接近のせいで、燃料が不足。さらに、スクランブル発進は1回で一機あたり最低400万円以上のコストもかかる。中国は安価なドローンを飛ばすだけで、情報収集を行うだけでなく、自衛隊を消耗させ、資金を削っているのだ。
次ページの写真は台湾、沖縄制圧作戦に導入される可能性があるドローン兵器の一覧だ。順番に見ていこう。

■強力な無人兵器
まず脅威となるのが、’22年11月に発表されたばかりの超大型偵察・攻撃型無人機の翼竜3だ。全長は約12m、翼幅約24mに及ぶ。設計担当者は「最大16個のミサイル、爆弾を装備可能で、搭載量はあらゆる面で既存の無人機を超越する」と中国メディアに語った。
「特筆すべきは大型化でパワーアップし、航続距離1万km、航続時間40時間以上という耐久力です。米軍のグアム、ハワイ基地までもが作戦範囲に入ります」(英誌『ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー』東京特派員の高橋浩祐氏)
世界初となる「ドローン母艦」である珠海雲も登場し、’23年1月に就役。自身も全長88・5mの無人艦であり、12時間の単独航行が可能だという。中国当局は「科学調査船」としているが、軍事利用される可能性は高い。搭載された無人観測システムは監視や偵察に活用できるうえに、甲板に小型攻撃ドローンを数十機積むこともできる。
徘徊型ドローン、ZT-180は目標に群れで突っ込む飽和攻撃を行う。同時運用可能機数は最低でも500機だという。

https://news.yahoo.co.jp/articles/5624010db0cac232b901c13c458071fee7d9cd1d