【経済】冷凍弁当の支持拡大、勤労世帯などの需要伸長、ライフスタイルの変化なども影響

自炊よりも高価だが、自分の時間を有効に使いたい、少しでも手間を減らしたいなどのニーズから、勤労世帯や主婦などから支持されているようだ。冷凍弁当のメーカーでは高齢世帯だけでなく、若者への訴求も強めている。

矢野経済研究所(東京都中野区)によると、2020年度の食品宅配市場は前年度比14.3%増の2兆4969億円で、2025年度には2020年度比17.4%増の2兆9321億円を見込む。関係者によれば、この中で冷凍の宅配弁当は規模としてまだ決して大きくはないものの、コロナ禍以降の市場ニーズの変化で成長すると見込んでいるようだ。

変化の1つは「フードデリバリー」の浸透だ。コロナ禍に支持を得たサービスので、コロナ禍中と比べて需要は落ち込んだと見られるが、一定の支持を得ている。

冷凍弁当「三ツ星ファーム」を手掛ける、イングリウッド(東京都渋谷区)の金澤裕之フードユニットマネージャーは「フードデリバリーを見ると、店舗で食べるよりも値段は倍近くするものもあるが、それでも引き合いはある。店舗まで買いに行くのが面倒だと感じる人が増えたのでは」と話す。

もう1つは「勤労世帯からの支持拡大」だ。コロナ禍の際は在宅勤務時に楽をするための食事として活用されるなど、積極的な利用ではなかったようだ。そこから需要が変化し、少しでも美味しい食事を楽に食べたい、高価でも自分の時間を確保するために食べたいなど、使われ方も移り変わっているようだ。

また、若年層をターゲットにした商品も多く登場した。2018年にサービスを開始した「nosh -ナッシュ-」がコロナ禍に大きく支持され、2021年5月時点の累計販売食数は1千万食だったが、2023年2月には5千万食まで伸びている。
（以下ソースにて）
https://www.ssnp.co.jp/frozen/511810/

便利しかメリットないしｗ