【調査】日本人の7割は恋愛弱者で結婚不可能なのに、お見合いや職場結婚も激減…マッチングアプリは強者男性のナンパツール

実際、出生動向基本調査によれば、18～34歳で恋人がいる割合は、1980年代から最新の2021年に至るまで、男女あわせてほぼ3割前後で推移しており、変わっていません。2021年の男性の「恋人いる率」は21.1％ですが、恋愛至上主義時代などと浮かれていた1982年の同割合も21.9％です。

要するに、恋愛力のある若者というのはいつの時代もせいぜい3割程度のもので、これが私が言っている「恋愛強者3割の法則」なのです。
「結婚離れ」などともいわれますが、1980年代でさえ「結婚したい」と前向きな未婚者の割合は男4割、女5割で40年間ほとんどその割合に変化はありません。

出生動向基本調査によれば、「結婚に至る出会いのきっかけ」でもっとも減少したのは「職場結婚」です。初婚に占める構成比が33.5％から21.4％に減っています。数にして約13万件の減少です。同時に「お見合い結婚(伝統的なお見合いと結婚相談所による結婚)」の比率も下がっています。この「職場結婚」と「お見合い結婚」を合わせた減少数は約16万件です。

両者は、いわば昭和の皆婚を実現した結婚の社会的お膳立てシステムといえるもので、特に「職場結婚」においては、上司のお節介が、その是非はともかく婚姻数に寄与したといえるでしょう。会社側も、男性社員のお嫁さん候補としての女性社員を採用し、「寿退社」という形で回転率をあげていたという事実もあります。

ところが、今や会社や上司が社員の結婚などに口を出すことは、セクハラやパワハラの対象ともなり、上司が部下に言うのはもちろん、若い社員同士でも恋愛のアプローチをすることがリスクとなる時代になってしまいました。こうしたお膳立て婚は減少率63％です。

昨今、マッチングアプリなどの婚活サービスで結婚する夫婦が増えているなどという報道もありますが、増えているとはいえ、全体に占める割合は2021年時点でいまだ13％に過ぎません。しかも、これらは一見デジタル時代の新たなお膳立てシステムのように思えますが、結局は「街のナンパのデジタル版」でしかなく、リアルでモテる恋愛強者男性にとって便利なツールと化しています。

マッチングアプリはお膳立てが必要な恋愛弱者層を救うわけではなく、そもそもお膳立てなど必要のない恋愛強者たちがより多くの恋愛相手を見つけるためのシステムであり、根本的に婚姻増に結びつくとは思いません。

まとめると、婚姻数減少の要因は、「初婚同士の婚姻の減少」「夫年上婚の減少」「職場やお見合いなどのお膳立て婚の減少」というもので占められていることになります。逆にいえば、再婚や同い年婚、お膳立てに頼らず、自分の好きな相手と出会って恋愛して結婚する自力婚はほとんど減っていないということです。3割の恋愛強者は放っておいても勝手に恋愛し、結婚していくでしょう。

問題は、圧倒的多数の恋愛に受け身な7割のほうです。彼らを拾い上げてきたのがお膳立てシステムで、皆婚はこれによって実現されたといっても過言ではありません。とはいえ、いまさら昭和の伝統的なお見合いが復活することは無理だし、推奨されるものではありません。

そもそも全員が結婚するという皆婚が異常だったわけで、「結婚したくない」という選択が尊重されることは大切なことです、が、同時にそれは、お膳立てがなければ結婚できないという不本意未婚は放置されることになります。
自由恋愛、自由結婚ということは、「結婚しない自由」と同時に「結婚したくてもできない不自由」をもあわせて生み出すものなのでしょう。

最後に、婚姻減のもう一つの大事な要因である経済環境の問題についても触れておきます。

就業構造基本調査において25～34歳未婚男性の年収中央値は、1997年352万円に対して、2022年は345万円と、増えるどころか逆に減っています。逆に、既婚男性の同中央値は1997年441万円から2022年は459万円と増えています。既婚男性の絶対数が減っている中で、既婚男性の年収中央値だけがあがっているということは、「金のある男性しか結婚できなくなっている」ことの表れでもあります。(抜粋)
https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/aa66253e59f8e9c6a624331461e28f945bb5e6b1&preview=auto