【米連邦準備制度の政策転換受け】米国株についてウォール街で最も暗い見通しを示していたカントロウィッツ氏が間違いを認める 「上昇は続き得る」

米連邦準備制度のハト派的な方向転換は、米国株についてウォール街で最も頑固な弱気派の見方をも変えようとしている。モルガン・スタンレーのマイク・ウィルソン氏は、セルサイドのストラテジストの中で最大の悲観論者の一人だったが、先週の金融当局の方針転換は株式にとって「強気の展開」だと認めた。

今年のＳ＆Ｐ500種株価指数について最も暗い見通しを示していたパイパー・サンドラーのマイケル・カントロウィッツ氏は間違いを認め、上昇は続き得るし上昇銘柄の幅は広がる可能性が高いとの見方に転じた。

2023年入りに向けて予測筋は、高い金利が景気をリセッション（景気後退）に陥らせ、企業収益を悪化させ、株売りを加速させると警告していた。

しかし、労働市場、消費者、そして米国企業は粘り強く、Ｓ＆Ｐ500種は約24％上昇した。

それでも一部のストラテジストは考えを変えず、借入コスト上昇の影響が遅れて現れればいずれ投資家に現実を突きつけることになるだろうと主張した。

しかし連邦準備制度当局者が先週、利上げは終了した可能性が高く、来年は利下げを実施するとの見通しを示したことで、こうした警告に固執することは難しくなった。

カントロウィッツ氏は15日のリポートで、金融政策のハト派転換は株式に強気だという明白な歴史的前例があるとして「私は今年、株式のアブソルートリターンについて大いに間違っていた」と認めた。

「オープンマインドを保ち、歴史と自分の枠組みを守り、エゴを飲み込んで頑固さを捨てる用意がある」と表明した。

https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2023-12-19/S5VTQYT0G1KW00