『天下一品』も都内6店舗が閉店 ラーメン店の倒産過去最多 チェーン店には「800円の壁」

　日本では国民食として長らく愛されているラーメン。マーケティングリサーチ会社の富士経済によると、2023年の国内ラーメン市場は前年比7％増の4385億円というが、必ずしも好調とは言えないようだ。全国紙経済部記者が説明する。

「ラーメン市場はコロナ禍の影響で2020年に大きく落ち込んでおり、現在は回復に向かっているとはいえ、コロナ禍前の水準には達していません。一方で、店舗数は23年の時点ですでにコロナ禍前を上回る約1万6200店にまで膨らんでおり、厳しい競争状態にあると言えます」

　東京商工リサーチの調査によれば、23年度に負債1000万円以上を抱えて倒産したラーメン店はこの15年間で最多となる45件。休廃業・解散に追い込まれたラーメン店も同様に最多となる29件にのぼったという。

　実際に起きている“閉店ラッシュ”――それはこってり系スープを特徴とし、全国で200店舗以上を構える人気チェーン、トロトロのこってりラーメンでおなじみの『天下一品』でもそうで、新宿歌舞伎町店や恵比寿店、池袋東口店など都内6店舗が24年6月をもって閉店となるというニュースはラーメン好きに衝撃を与えた。

　いったいラーメン業界で何が起こっているのか。小売・サービス業界に詳しい経営コンサルタントの岩崎剛幸氏が、弊サイトの取材に対して背景事情を説明する。

「まず、閉店ラッシュの大きな理由のひとつとして、近年の食材や水道・光熱費の高騰、さらに人件費の上昇が直撃していること。ラーメン市場は個人店や小規模チェーンが非常に多く、とくに1店舗でやっている個人店などは元々の売り上げが小さいので、こうした値上がりラッシュで続けていけなくなった店が増えているのでしょう。

　ラーメン店は少ない開業資金で参入しやすいのが特徴ですが、その結果として競合がとにかく多いことも背景にあります」（岩崎氏）

　さらにコロナ明けの“反動”も追い打ちをかける。

「これはラーメン店に限らない話ですが、コロナ禍の人流制限で苦境に立たされた飲食店の多くが実質無利子・無担保の“コロナ融資”を受けており、その返済が23年から始まっています。食材費などの高騰に加えて、この返済も資金繰りを圧迫している。このWパンチによる倒産は今後さらに増えていくのではないでしょうか」（前同）

「チェーン店の場合、価格帯は重要。天下一品は元々、“美味しいけどそこまで高くない”というところで人気があり、飲み会の後のシメの一杯とか、若い学生にも利用しやすい立ち位置だった。それだと1杯800円以内が限界で、800円を超えるともう別の業態になってしまう。

　しかし22年6月1日の値上げで、700円台だった普通のラーメン並盛りは900円近くにまで上昇。そのため離れる人が増えたのでしょう。トッピングをつけたり大盛りにすれば、あっという間に1000円を超えますし」（岩崎氏）

　原材料・物流費の高騰がラーメンの価格を押し上げているが、そこでいわゆる“1000円の壁”――単価が1000円を超えると客足が伸びなくなるという定説にぶつかっているわけだ。実際、23年の値上げ以降はSNSで《天一は高級料理店になったなぁ》といった声も多く寄せられていた。

「すごく人気のある個人店は軽く1000円を超えますが、それはその店ならではの価値を提供しているから。多くの人に食べてもらいたいチェーン店だと、普通のラーメンで1000円どころか800円以上となると厳しいでしょう」（前同）

　チェーン店には“800円の壁”が立ちはだかる。こうした中、関東地方に400店舗以上を構える中華チェーン『日高屋』は24年2月期の純利益が前年比でおよそ2倍の32億円となるなど絶好調だ。

「飲食にはざっくり400円、800円、1000円という価格の区分があって、『日高屋』も先日値上げをしましたが、人気の『中華そば』は390円（税込み、以下同）に据え置いており、安いということが最大のウリになっていることをよく理解していますね。自分たちの店がどういう立ち位置なのかを理解した値付けというのが非常に重要なのです」（同）

　では、チェーン店の生き残る道は価格にあるのか。

「『日高屋』のように安さを武器にするのもひとつの手ですが、必ずしも価格だけではありません。味にものすごく特徴のある商品を開発するとか、メニューが豊富にあるとか、家族連れで利用しやすいとか、とにかく何かしらの独自性を強く打ち出す必要がありますね」（同）

　多くの有名芸能人も魅了されているこってりラーメンの『天下一品』の逆襲の一手は――。