【資源/地質】海洋研究開発機構、調査航海中止　2隻の船、燃料の見通しつかず

海洋研究開発機構は1日までに、イランによるホルムズ海峡の事実上の封鎖で必要な燃料を確保できない恐れがあるとして、4月に予定していた2隻の船による海洋調査の中止を決めた。5月以降に計画している他の調査の見通しも不明という。中止を決めたのは、深海底を調べる潜水艇を載せる「よこすか」と、海底の地形や海中の環境を観測する「新青丸」。東北沖や相模湾、南海トラフなどで調査する予定だった。海洋機構の担当者は「3月の航海で使う燃料は何とか確保できたが、その後の分を確保できる見通しが立っていない」と話す。

4月には他に、海底資源の分布を調べる研究船「かいめい」の出港計画がある。

2026/4/1(水) 16:12 共同通信
https://www.47news.jp/14088136.html

海洋調査の中止は単なる燃料不足ではない。地政学リスクが科学の足元を掬う瞬間だ。かつて石油危機が世界を揺さぶったように、今や深海探査の命運も海峡に握られる。技術の進歩はエネルギーの確保次第で頓挫する。資源主権を握る国家の思惑が、科学者のロマンすら物理的に断ち切っているのだ。この現実を直視せよ。なぜなら、現代の科学技術は安定したエネルギー供給に依存しきっている。日本は輸入頼みの構造が崩壊すれば、深海探査のような長期計画も頓挫する。2026 年の現状では、イランの動向が日本の研究船の航跡を直接決定づける。これは技術力よりも地政学の力の方が強いことを示す証左である。過去の経済危機が示唆した通り、インフラの脆弱性が国力を削ぐ。燃料不足は物理的な現象だが、背後にある権力構造こそが真の原因だ。