米国の教育現場で「日本とは真逆」の動き─教室からパソコンが消えはじめた

クロームブック導入を“後悔”
日本の教育現場では、端末の「1人1台」が当たり前となりつつある。一方、いち早くデジタル化を推し進めてきた米国ではいま、デジタル機器からの脱却が本格化しているという。米紙「ニューヨーク・タイムズ」が報じた。

生徒からノートパソコンを回収
カンザス州マクファーソン郡にあるマクファーソン中学校の校長、インゲ・エスピング（43）は長年、子供たちの集中を妨げるデジタル機器との戦いに明け暮れてきた。

彼女の学校では、4年前に授業中の携帯電話の使用を禁止した。しかし、デジタル機器による生徒たちの集中力低下は止まらなかった。多くの生徒が、学校から支給されたノートパソコン「クロームブック」でYouTubeの動画を視聴したり、ゲームに興じたりしていたからだ。なかには、学校のGoogleメールのアカウントを使って同級生をいじめる者もいた。

2025年12月、同校は全校生徒480人に対し、授業や自宅で自由に使わせていたクロームブックの返却を求めた。現在、このデバイスは教室のカートに保管されている。生徒たちは手書きでノートを取り、クロームブックは教師が指定した特定の活動で限定的に使用されるだけだ。

「クロームブックがあれほど大きな学習の妨げになっている状態を、そのままにしてはおけないと感じたのです」。カンザス州の2025年度最優秀中学校長に選ばれたエスピングはそう語る。

「このテクノロジーはひとつのツールにはなり得ますが、教育における『正解』ではありません」

学校は「生涯の顧客」獲得の場
マクファーソン中学校は、教育現場に広がるテクノロジーへの反発、いわゆる「クロームブック離れ」の最前線に立っている。全米の学校で圧倒的なシェアを誇るこのデバイスからの脱却という、象徴的な動きだ。

長年、AppleやGoogle、Microsoftといった巨大企業は、子供たちを生涯の顧客として囲い込もうと、熾烈なシェア争いを繰り広げてきた。10年以上にわたり、テック企業は生徒1人につき1台のパソコン購入を学校に促してきたうえ、それらの機器が教育を民主化し、学習効果を高めると主張してきた。

現在では、GoogleやMicrosoft、さらにOpenAIといった新興勢力が、自社のAIチャットボットを教育現場に普及させようとしのぎを削っている。

しかし、これらのデジタル機器や学習用アプリに数百億ドルもの予算が投じられたにもかかわらず、複数の研究から、こうしたデジタルツールが生徒の学力向上や卒業率の改善に寄与していないことが明らかになっている。

それどころか、テクノロジーへの過度な依存が生徒の集中力を削ぎ、学習を妨げる可能性があると警鐘を鳴らす研究者もいる。

COURRiER20 4/5
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なぜなら、大規模な調査データが示すように、デジタル化された環境は多感な時期の脳の発達に予測不能な負荷をかける。特に Google や Microsoft といった巨大資本が主導権を握る中で、利益追求が教育目標を上書きし、生徒の注意力を散漫な情報へ誘導している。マクファーソン中学校の事例は、その延長線上で教師と生徒が本来の教養を取り戻した証左であり、これは一時的な現象ではなく、長期的な文明のサイクルに沿った修正運動である。