地震大国ニッポン、多くの人が「自宅の安全性」について知らないという「深刻な現実」

　首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火……過去にも起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか。

　発売即6刷が決まった話題書『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」がありありと描かれている。
地震大国ニッポンの建物の安全性

　地震大国ニッポンで暮らす私たちは、自分が暮らす建物の安全性をどれだけ知っているのか。耐震診断をしたことがある人はどれだけいるだろうか。

　『首都防衛』では、築年数が古い、壁が少ない、以前の地震でダメージを受けている家は要注意だと指摘する。

　〈耐震診断は、建物の強さ(地震力への頑丈さ)、建物の粘り(地震力を逃す)、建物状況(バランスなど)、経年状況(老朽化など)を総合的に考慮し、評価される。

　たしかに、耐震化工事は費用負担が大きいのがネックと言える。基礎や壁の補強、修繕、屋根の軽量化などさまざまな作業があり、自宅がそれぞれ違うように、補強プランも築年数や経年劣化の状況で異なる。〉(『首都防衛』より)
耐震工事にどれくらいの費用がかかるのか

　耐震化について多くの人が懸念するのは、工事費用だろう。

　実際、どれくらいの金額なのか。

　〈リフォーム費用は、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合が公表している調査データ(2019年10月発表)から目安を知ることができる。

　1950年から2000年に木造在来工法で着工された2階建て以下の住宅で、耐震補強工事を実施した人の平均築年数は37.09年、平均施工金額は約167万円だ。

　リフォーム工事の補助金制度を設けている自治体もあるので事前に確認しておくとよいだろう。

長文につきあとはソースで

https://news.yahoo.co.jp/articles/b3f452121af8004d66db37d9912269ea7dc45c77

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